2026年の診療報酬改定に向けて、医療の現場では少しずつ変化が進んでいます。
特に在宅医療の分野では、「DX（デジタル化）」や「医療機関・多職種との連携」が大きなテーマとなっています。
今回の改定は、項目数としては多くないものの、在宅医療への影響は決して小さくありません。
むしろ、「これからの在宅医療のあり方」を考えさせられる内容となっています。

そもそも診療報酬改定とは？
診療報酬とは、医療機関が行った診療に対して支払われる費用のことです。
この内容は2年に一度見直されており、医療の方向性を示す大きな指標でもあります。
つまり診療報酬改定は、
「これからの医療はこうしていきましょう」という国からのメッセージでもあります。

今回のキーワードは「DX」と「連携」
2026年の改定で大きな柱となっているのが、次の2つです。
・医療DX（デジタル化）の推進
・医療機関・多職種との連携強化
在宅医療は、医師・看護師・薬剤師・ケアマネジャーなど、多くの職種が関わる医療です。
特に在宅医療は、複数の職種や医療機関で患者さんの情報を共有しながら支えていく医療であるため、デジタル化や連携の仕組みが整うかどうかが、そのまま医療の質や対応のスピードに直結しやすい分野です。

在宅医療に関係する主なポイント
① 医療DXの推進（マイナ保険証・情報共有）
これまでの在宅医療では、
「これまで受診していた医療機関の情報がすぐ分からない」
「服薬内容の確認に時間がかかる」
といった場面も少なくありませんでした。
今後は、こうした情報が電子的に共有されることで、
・これまでの治療内容
・服薬情報
・検査結果
などを、よりスムーズに確認できるようになります。
また今回の改定では、DXに関する評価も整理され、
従来の評価体系が見直されるとともに、「電子的診療情報連携体制整備加算」など、より実態に即した形へ再編される方向です。
あわせて、「導入しているか」から「実際にどれだけ活用できているか」へと評価の軸も変わってきています。
現場としては、「探す時間」が減ることで、その分患者さんと向き合う時間を確保しやすくなる、という変化が期待されます。

② オンライン診療の拡大
医師が遠隔で診察し、看護師が現地で対応する形も、制度として整理されてきています。
このような形態は、いわゆるD to P with Nと呼ばれ、今回の改定でも運用が整理され、より活用しやすくなってきています。
例えば現場では、
・発熱や呼吸状態の変化があり、すぐに医師の判断が必要な場合
・訪問中に「この状態を今すぐ見てもらいたい」と判断する場面
といった状況があります。
これまでは、一度訪問を終えてから医師へ報告し、指示を待つケースもありましたが、
オンライン診療を活用することで、その場で医師が状態を確認し、すぐに指示を出せる体制になっていきます。
現場としては、「今この状態をすぐ見てもらえる」という安心感とスピード感が大きなメリットです。
また、こうした仕組みは、
すべてを自院だけで抱えるのではなく、外部と連携しながら医療の質を維持していく体制づくりという意味でも重要になってきます。
一方で、
・通信環境
・役割分担
・運用ルール
など、実際に活用するための準備も欠かせません。

③ 評価（加算）の見直し
在宅医療に関する加算も見直され、
・デジタル活用
・情報連携
・体制整備
といった取り組みが、より評価される方向になっています。
これはつまり、「体制を整え、連携できる医療機関が選ばれる時代」への変化とも言えます。
さらに今回の改定では、
スタッフの賃上げを支援する評価や、物価高騰への対応など、医療機関の運営を支える仕組みも強化されています。
また、訪問回数といった「量」だけでなく、重症患者への対応や看取りへの関わりなど、医療の「質」がより重視される方向になってきています。
現場としては、「やっているけど評価されにくかったこと」が、少しずつ見える形で評価されるようになってきています。

実際の現場では何が変わるのか？
制度だけを見ると難しく感じますが、現場の変化は意外とシンプルです。
・情報共有が早くなる
・医師との連携がスムーズになる
・対応のスピードが上がる
ただその一方で、
・新しい仕組みへの対応
・運用の整理
・スタッフ間の認識合わせ
など、「現場の工夫」がこれまで以上に重要になります。
また、災害時などを見据えた業務継続計画（BCP）の整備など、安定して医療を提供し続けるための体制づくりも、より求められています。
正直なところ、便利になる分、最初は少し手間が増える場面もあります。
それでも、その先にはより質の高い医療につながる変化があります。

在宅医療のこれから
今回の改定では、在宅医療のあり方そのものも少しずつ変わっていく可能性が見えています。
これまでのような
「一人のかかりつけ医が支える在宅医療」だけでなく、
・医療機関・多職種との連携
・複数職種でのチーム対応
・一定規模での体制整備
といった形が、より求められていく流れです。
また、今後は病院が在宅医療に関わる機会も増えていくことが考えられます。
現場としては、
「誰がやるか」ではなく、「どう支えるか」がより重要になる時代になっていくと感じています。

患者さん・ご家族への影響
今回の改定は、患者さんやご家族にとっても、
・よりスムーズな診療
・情報の行き違いの減少
・迅速な対応
といった形で、安心感につながる変化が期待されます。

まとめ
2026年の診療報酬改定は、在宅医療にとって「転換点」ともいえる内容です。
制度は変わっていきますが、
在宅医療の本質である「安心してご自宅で過ごすことを支える」という役割は変わりません。
その本質を守るために、医療の形も少しずつ進化しています。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

 

ひのでクリニックでは緩和ケアや症状緩和に力を入れています。当院では症状緩和に強い複数の医師が連携し、あらゆる疾患に伴う苦痛や不安を和らげ、生活しやすい治療を心がけています。
ご本人とご家族の想いを第一に、ご自宅での穏やかな療養、在宅緩和と温かな看取りを全力でサポートいたしますので、いつでもご相談ください。